headertop

宅建受験生必読のレポート「宅建試験短期合格のための4つの絶対ルール」
無料プレゼントしています。
これまで2000人以上の宅建受験生を合格に導いてきた当サイト運営者松村の考える
宅建試験短期合格を目指す上で最も重要な事項を明かした内容となっていますので
来年度、宅建試験に絶対合格したい!という方は、是非ともお読み下さい。
無料レポートは今すぐコチラから入手することができます!!

宅建の合格率

宅建講師宅建の合格率は例年、15%から18%程度となっています。

おそらく宅建試験の実施者側で、合格率がこの程度におさまるよう合格ラインを調整しているものと考えれます。

なお、過去10年間の宅建試験の合格率は以下のようになっています。

平成26年 17.5%
平成25年 15.3%
平成24年 16.7%
平成23年 16.1%
平成22年 15.2%
平成21年 17.9%
平成20年 16.2%
平成19年 17.3%
平成18年 17.1%
平成17年 17.3%

合格率の低い宅建試験、普通の人でも合格できるのか。

宅建試験の合格率の低さを知ると多くの人が「本当に自分が合格することができる試験なのか?」と感じられるかもしれません。

合格率が15%から18%程度というと約6人に1人しか合格できない水準ですから。

(しかも宅建試験の受験率(出願した人の中で実際に試験を受験する人の割合)は例年約80%程度となっており、この点まで含めて考えれば実際の合格率はもっと低いことになります。)

小学校のクラスでたとえると30人クラスで上位5番目までということです。

しかし、結論から言うと宅建試験は日本の義務教育を無事、終えられている方なら十分に合格できる試験です。

これは私の過去の指導経験から言っても断言できることです。

ただし、過酷な競争試験であることは間違いありませんので、合格するためには、「正しい勉強法」に基づいて、一定期間、「学習を継続する」ことが絶対的に必要です。

「正しい勉強法」で「学習を継続する」。

これができれば、合格率に関係なく、誰でも合格することができます。

※合格率は、おそらく変わりませんが、難易度は多少、上がるものと予測されます。

宅建の合格率は名称変更によって変わるのか。

宅建の合格率については、宅地建物取引主任者から宅地建物取引士への名称変更を受けて、変わるのではないかと危惧されている方もいらっしゃることでしょう。

この点については、少なくとも2015年2月時点で得られる情報で判断する限り、大きな変動等はなさそうです。

宅建試験の実施団体である一般財団法人不動産適正取引推進機構のホームページ内で確認できる平成27年試験に関する記述は、例年のものと特に変わりがないからです。

ただし、今回の宅地建物取引士への名称変更の意図が、単なる社会的地位の向上以外の部分にもあるとした場合、来年以降の試験において大きな変動があるかもしれません。

ですので来年以降、受験される場合には、改めてしっかりとした情報収集を行って頂きたいと思います。

5点免除で宅建試験の合格率はどの程度上がる?

合格率は上がる既にお話しているとおり宅建試験の合格率は非常に低いのですが、たった一つだけ、その合格率を合法的に引き上げる方法があります。

それが5点免除の制度を利用するということです。

5点免除とは現に宅建業者に勤務する方が、登録講習(有料)の受講等を条件に、住宅金融支援機構法・不当景品類および不当表示防止法・不動産に関する統計・土地に関する知識・建物に関する知識の5点分の問題の受験を免除されるというものです。

つまり、最初から5点分は正解しているものとして受験できるということですね。

5点免除については、対象となる範囲の問題が比較的、簡単であることと登録講習を受けるのに費用がかかるため、利用することを躊躇される方がいますが、個人的には絶対に利用すべきであると考えています。

事実として5点免除を利用すると合格率が全く変わってくるからです。

平成26年の試験の実績というと宅建試験の全体の合格率が17.5%であるのに対し、5点免除の利用者の合格率は、実に24.9%に達します。

つまり、5点免除を利用すると、それだけで合格率が1.5倍程度にまで跳ね上がるということです。

ですので現状、宅建業者に勤務されており、5点免除を利用できるという方は、何が何でも利用して頂きたいと思います。

宅建の講座・通信講座の合格率が高いのはなぜか。

私のところに寄せられる質問の一つに「宅建の講座・通信講座の中には、なぜ明らかにウソだと分かるほど、合格率が高いところが多いのか。」というものがあります。

確かに特別な工夫が全くない講座で合格率が高すぎるのは、我々プロの講師の目から見ても違和感があります。

ただまあ、この点に関しては私も明確にウソだと断言できる根拠がないので、一つの可能性として「母数の捉え方」の違いということをあげておきたいと思います。

たとえば、私が自分の講座の合格率を考える場合、単純に「合格者数÷講座の受講生の数」と計算しますが、講座によっては「講座の受講生の数」の部分を「講座の受講生のうち実際に受験した人の数」や「講座の受講生のうち、実際に試験を受けて、しかも、その結果を自主的に報告してきた人の数」として計算していたりするわけです。

特に「講座の受講生のうち、実際に試験を受けて、しかも、自主的に結果を報告してきた人の数」を母数にして考えた場合、当然のように合格率は上がってしまいますよね。

「自主的に結果を報告してきた人」は、ほとんどの場合、合格したからこそ、報告してきているわけですから。

おそらく、このあたりのことが原因になって宅建の講座・通信講座の中には、合格率が異常に高いところが多いのだと思います。

そういう意味では、高い合格率を公表している講座を受講する場合にも、あまり過度の期待はしない方が良いでしょう。

宅建の合格率についてのまとめ

・宅建の合格率は例年、15%から18%程度

・合格率は低いが「正しい勉強法」で「学習を継続する」ことができれば誰でも合格することは可能。

・名称変更によって合格率が下がる可能性は低い。

・5点免除を利用すると合格率は1.5倍程度まで上がる。

・宅建の講座・通信講座の合格率は鵜呑みにしない方がよい。

 

たった32ページ!これだけ宅建試験短期合格マニュアル

 


コメントは受け付けていません。

サブコンテンツ

このページの先頭へ